初めてのサラリーマン、不動産投資と副業で資産を増やす方法

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2020年からのビットコイン相場について

ビットコインにとって、これまでで最も読みやすい相場の年と言っても過言ではない、2020年。そして、仮想通貨にとっても飛躍の年代となるであろう2020年代に入りました

お金の常識がまた一つ変化しようとしています。それも日本だけの話ではなく、世界規模での話です。タイミングにうまく乘ることができれば、大きく資産を増やすことができます。

ここでは、ビットコインのお話をしていきます。

ビットコインのチャートから読み取れること

ビットコインといえば、仮想通貨の基軸通貨であり、唯一直接法定通貨と交換ができます。

サトシ・ナカモトと呼ばれる匿名の人物が、2008年にブロックチェーンと呼ばれる論文を発表し、翌年2009年1月に初めてビットコインによるマイニングが開始されました。

マイニングとは、採掘と例えられることが多く、暗号化された情報を管理するために、ブロックチェーンのブロックを繋ぐため、膨大な計算をいち早く解いた人に、報酬としてビットコインを受け取ることを指します。

このマイニングによってのみ、ビットコインは発行され、世の中に流通していくようになりました。現在は、取引所を通してビットコインを法定通貨で購入することができますが、現在もマイニングにより、ビットコインは採掘されています。

このマイニング報酬が半分になるのが、半減期です。

今現在は、10分間に12.5ビットコインの報酬ですが、今年(2020年)の5月からは、マイニング報酬が半分の6.25ビットコインになります。

過去のビットコインの価格チャートを確認すると、この半減期の翌年に大幅に価格が高騰しています。その後に、必ず暴落がありますが、前の半減期の年の価格と比較すれば、必ず上がっているのです。

このように、ビットコインは、主に暴落するイメージが報道されるため、世間ではブームが終わったなどと言われていますが、右肩上がりに上昇し続けているのです。

そして、発行上限が2100万枚と決められており、時価総額から見ても約10兆円と、金(ゴールド)や株式相場と比較しても、全然伸びしろはあるわけです。

なので、ビットコインの価値は、今後も上がっていく可能性が高いと言われています。

いよいよ2020年代は、仮想通貨が日常生活へ普及していく

ビットコインが世の中に誕生して10年が経ちました。インターネットが誕生して、普及し始めるまで約20年ほどあったので、仮想通貨もこれからが本番です。

2020年代は、ブロックチェーン技術がどんどん普及していくのは明白です。すでに世界中の国や大企業、金融機関が利用する準備を始めているのです。

最近の世界情勢の不安からも、マネーの流動性は激しく、株式や為替相場も、景気の不安材料が出れば、すぐに金(ゴールド)に置き換えられたりします。

ビットコインは、これから確実にリスク回避の資産として、投資対象になってきます。近い将来ETFの承認が下りれば、さらに加速していくでしょう。

そして、仮想通貨が日常生活の中でも利用され始めます。

国が仮想通貨を排除しないのは、ブロックチェーンを使った通貨は、後で完全に追跡ができるので税金の管理が格段にしやすくなるためです。

脱税が皆無の時代がやってくるかもしれません。

これからビットコインを何枚持っているかが重要、価格は時間とともに上昇する

ビットコインは、非中央集権型で管理者、発行者がおらず、マイニングでのみ採掘されています。発行上限も2100万枚と決められていることから、今後の需要が増えてくればくるほど、価格は上昇していきます。

法定通貨に換金するためには、最終的にはビットコインを介さないとできません。つまりビットコインを何枚持っているのかが重要になってくるのです。他のアルトコインであるイーサリアムやリップルを大量に持ったとしても、やはりビットコインなのです。

時代の流れが、すでに世界中でキャッシュレスになっており、国に頼ることがリスクと考えている人たちが世界ではたくさんいます。発展途上国では、銀行口座を開設できない人たちは多いですが、ほとんどの人がスマートフォンは持っています。

スマートフォン1つさえあれば、仮想通貨でお金のやり取りを国を問わず、個人間でも、手数料も格安で、瞬時に送金することができます。

これほど便利なツールがあるのに、将来的に普及しないでしょうか?答えは明白です。世界中の人が利用するようになってきます。

しかし、ビットコインの価格が1枚約100万円となっていても、これは一般人が購入しているわけではなく、大口の機関投資家など、ごく一部の人たちです。

そして、日常生活でビットコイン払いをしている人はほとんどいないのが、現状です。

しかし今後は、一気に仮想通貨が普及してきます。商品を買った際に付いてくるポイントも、TSUTAYAカードで仮想通貨と交換ができるようになりました。

今後、ビットコインの認知度がますます広まり、多くの人が持つようになると価格はどうなるでしょうか。供給量は一定で、需要だけ上がっていくと、価格は高騰します。

ですので、今からビットコインに着目し、仕込んでいくのでも遅くはありません。最も賢明な投資方法の一つだと考えられます。

日本で仮想通貨の税制が緩和されれば、さらに注目度は上がり投資欲は加速する

2020年の春頃から、暗号資産の税制改正に関する協議が進む可能性があり、注目されています。日本の仮想通貨の利益に掛かる税金は、現在雑所得扱いとなっており、税制面で最も負担が大きくなっています。

また、前年に損失を出した場合でも、繰り越して赤字分を翌年に通算することが認められていません。これが、日本において仮想通貨(暗号資産)の進展を妨げている懸念材料の一つとなっています。

しかし、今後は規制緩和の方向に進んでいくことが予想されますので、今は待つしかないですね。ビットコインのETFが承認されれば、流れは大きく変わってくると考えられます。

仮想通貨は詐欺と言われるが、そもそも投資はタイミングで結果が左右される

2016年に仮想通貨に参入していた人は、2017年末の暴騰で利確して、中には億り人となった方も実際にいます。その高値の状態で、2018年初から参入した人は、その後の暴落を受けて、大きく損をする人が増えました。

これは、仮想通貨が詐欺というのではなく、相場の原理で考えると、上がったら下がり、下がったら上がるという話です。ビットコインの値段が下がったから売るということを繰り返していると、損失が膨らんでいきます。

しかし、基軸通貨のビットコインに関していえることですが、そのまま保有していれば、時間の経過とともに価格は上がっているわけです。なのでタイミングが最も重要であるということが言えます。

価格が上がっているから購入しているのでは、含み損を抱える確率が高くなります。ビットコインは、また過去の最高値を更新すると考えられるので、その時期まで、保有し続けていれば良いということになります。

IT、携帯のように便利なものは普及し、歴史は繰り返される

インターネット、携帯電話の普及は、日常生活や社会の中に浸透し、なくてはならないものとなりました。最初は、リスク面ばかり取り上げられて、支持する人も少なかったですが、利用者が徐々に増えていくと、子供から高齢者までほとんどの人が利用するようになりました。

なぜなら、便利なものは必ず普及するからです。お金だって、現金払いが当たり前だったのが、今ではキャッシュレスの時代になりつつあります。

仮想通貨もまだ誕生してから10年ですが、年々利用する人が、日本だけでなく世界規模で増えているのです。普及する未来は想像に難くありません。

このタイミングで投資できれば、チャンスを掴むことも現実的なものと言えます。2030年には、多くの人が仮想通貨を利用している世の中になっていることでしょう。

まとめ

2020年以降のビットコインの今後について、紹介しました。

2020年初のビットコインの価格は、約80万円でしたので、年末の時期において、この価格より上昇している確率は、極めて高いと言えます。

理由は、半減期によるマイナーの売り圧の抑制や、ETF承認の期待、アメリカ総選挙、株高、オリンピックなど、他にも高騰する材料はありますが、ビットコインがリスク回避の投資先、未来に期待される資産として、世界中の人々が求めるものとなっていけば、近い将来に1ビットコインが1000万円に達することも想定される価格帯となります。

そして、ビットコインのマイニングが今後も過熱していくと考えられますが、採掘するための経費以上に利益が出ないと赤字となってしまうので、このマイニングについても、ポイントをまとめてお話ししたいと思います。

運営者情報

皆さんこんにちは、運営者のhiroです。2019年現在、33才でサラリーマンをしながら不動産投資をしています。

 

不動産投資を始めるきっかけになったのは、20代の頃、ロバート・キヨサキ氏の金持ち父さん、貧乏父さんの本を読み、投資の世界に興味を持ったからです。

 

最初は右も左も分からないところから、不動産の世界に一歩踏み出して、今では株、FXやバイナリーオプション、暗号資産など様々な分野の投資を経験し、投資で得た余剰資金で安定的に複利運用で資産を増やしていく方法で資産構築に取り組んでいます。

 

収入の柱をいくつか持つことで、精神的にも余裕が出てきますし、資産を増やしていくことで自由な時間を手に入れることもできます。

 

このサイトは、私が経験した中で、皆様に有益となる情報をお届けするために、昨年末からスタートしました。